ホームページを見直すとき、トップページやサービスページ、料金ページに目が向きやすいですが、会社概要やプロフィールページも大切です。
問い合わせを考えている人は、サービス内容だけでなく、「どのような会社なのか」「誰が運営しているのか」「本当に相談して大丈夫か」を確認することがあります。
そのときに会社概要やプロフィールが古いままだと、信頼感に影響する場合があります。
- 所在地が古い。
- 代表者名や肩書きが今と違う。
- 事業内容が昔のままになっている。
- 対応エリアや営業時間が変わっている。
- 外部リンクやSNSが切れている。
- プロフィール文が今の仕事と合っていない。
こうした状態は、見た人に不安を与えることがあります。
この記事では、古いホームページを見直すときに、会社概要やプロフィールで確認したいポイントをまとめます。
会社概要は信頼確認のために見られる
会社概要ページは、問い合わせ前に確認されやすいページです。
サービス内容に興味を持った人が、次に「どんな会社が運営しているのか」を確認することがあります。
特に、初めて問い合わせる場合や、継続的な取引を検討している場合は、会社概要の情報が信頼判断の材料になります。
確認されやすいのは、次のような項目です。
- 会社名
- 代表者名
- 所在地
- 事業内容
- 設立日
- 連絡先
- 対応エリア
- 公式サイトや関連サイト
- 許認可や登録情報
- 実績や沿革
これらが古いままになっていると、ホームページ全体の印象にも影響します。
会社概要は、華やかに作る必要はありません。
ただし、現在の情報が正確に掲載されていることが大切です。
会社概要に載せる基本項目(ひな形)
見直しの前提として、会社概要に載せる基本項目を整理しておきます。これから書き直す場合や、項目が足りているか確認する場合の、ひな形として使ってください。
基本の項目
- 会社名(正式名称。個人事業の場合は屋号と代表者名)
- 代表者名
- 所在地(番地・ビル名まで)
- 電話番号・メールアドレスまたは問い合わせフォームへのリンク
- 設立日(個人事業の場合は開業年)
- 事業内容(3〜5項目程度で、現在の主力から順に)
- 営業時間・定休日(店舗・来客がある場合)
業種・状況に応じて加える項目
- 対応エリア
- 許認可・登録番号(建設業許可、古物商許可など、業種で必要なもの)
- 取引銀行・主要取引先(法人取引が多い場合)
- 資格・所属団体
- 沿革(長い歴史が信頼材料になる場合)
- アクセス・地図
書き方のコツは2つです。1つは、表形式(項目名と内容の2列)で書くこと。文章で長く説明するより、見た人が確認したい項目を探しやすくなります。もう1つは、迷ったら削ることより現在と合っていることを優先すること。項目が少なくても、正確であれば信頼材料として機能します。逆にどれだけ充実していても、1つでも古い情報があると全体が疑わしく見えます。
所在地や連絡先を確認する
まず確認したいのは、所在地や連絡先です。
会社や店舗の住所が変わっているのに、ホームページ上では古い住所のままになっていることがあります。
電話番号やメールアドレス、問い合わせフォームへのリンクが古い場合もあります。
確認したい項目は次の通りです。
- 所在地
- 郵便番号
- 電話番号
- メールアドレス
- 問い合わせフォームへのリンク
- 営業時間
- 定休日
- 対応エリア
- Googleマップの表示
- フッターの住所表記
特に注意したいのは、会社概要ページだけでなく、フッターやアクセスページ、問い合わせページにも同じ情報が載っている場合です。
1か所だけ直しても、他のページに古い住所や電話番号が残っていると、見た人が迷ってしまいます。
所在地や連絡先を変更したときは、ホームページ全体で同じ情報になっているか確認しましょう。
事業内容が今と合っているか確認する
次に確認したいのは、事業内容です。
ホームページを作った当時と現在では、主力サービスや相談内容が変わっていることがあります。
たとえば、以前は新規制作が中心だったが、今は運営サポートやリニューアル相談が多い。
以前は特定の業種向けだったが、今は対象が変わっている。
以前は店舗向けサービスを前面に出していたが、今は法人や小規模事業者向けが中心になっている。
このような変化がある場合、会社概要の事業内容も見直した方がよいです。
事業内容が古いままだと、見た人が「今もこのサービスを中心にしている」と受け取る可能性があります。
会社概要の事業内容は、細かく書きすぎる必要はありません。
ただし、今の仕事と大きくずれていないかを確認することが大切です。
代表プロフィールが古くなっていないか確認する
個人事業や小規模会社、専門サービスの場合、代表プロフィールは特に重要です。
問い合わせ前に「どんな人が対応しているのか」を確認する人は少なくありません。
代表プロフィールで確認したいのは、次のような点です。
- 肩書きが現在と合っているか
- 経歴が古いまま止まっていないか
- 現在の主な仕事と合っているか
- 過去の実績や登録情報が反映されているか
- 文章の雰囲気が今の考え方と合っているか
- 写真が古すぎないか
- SNSや外部リンクが有効か
プロフィール文は、昔に書いたままになりやすい部分です。
当時は自然だった文章でも、今読むと少し違和感がある場合があります。
事業の方向性が変わったなら、プロフィール文も今の仕事に合わせて見直すとよいです。
実績や登録情報を更新する
会社概要やプロフィールには、実績、登録、受賞歴、資格、専門家登録などを掲載している場合があります。
これらは信頼材料になりますが、古い情報だけが残っていると、現在の活動が見えにくくなることがあります。
確認したい項目は次の通りです。
- 最近の実績が反映されているか
- 現在も有効な登録か
- 終了した制度や古い肩書きが残っていないか
- 掲載してよい実績か
- 外部サイトへのリンクが切れていないか
- 古い受賞歴だけが目立ちすぎていないか
過去の実績は、古くても価値があります。
ただし、現在の仕事とつながるように見せることが大切です。
古い実績をただ並べるのではなく、「これまでの歩み」や「対応してきた分野」として整理すると、信頼材料として活かしやすくなります。
写真を見直す
プロフィール写真や会社・店舗の写真も、見直したいポイントです。
写真が古すぎると、現在の雰囲気と合わなくなることがあります。
代表写真、スタッフ写真、事務所写真、店舗外観、作業風景などがある場合は確認しましょう。
見直したいのは、次のような写真です。
- 代表者写真
- スタッフ写真
- 店舗や事務所の外観
- 仕事風景
- 打ち合わせ風景
- 商品やサービスに関する写真
- 古いロゴや看板が写っている写真
写真は必ずしも新しく撮り直す必要はありません。
ただし、現在と大きく違う写真や、画質が低すぎる写真は差し替えを検討した方がよい場合があります。
写真を載せない方針の場合でも、文章で運営者情報をきちんと伝えることは大切です。
外部リンクやSNSリンクを確認する
会社概要やプロフィールには、外部リンクが含まれていることがあります。
たとえば、
- 公式サイト
- 関連サイト
- SNS
- Googleビジネスプロフィール
- 専門家登録ページ
- 掲載記事
- プレスリリース
- 予約サイト
- 問い合わせフォーム
これらのリンクが古いままになっていると、クリックしても正しいページへ進めないことがあります。
SNSアカウントを変更した。
外部サービスのURLが変わった。
掲載ページがなくなった。
問い合わせフォームのURLを変更した。
このような場合、リンク切れや古いリンクが残ります。
会社概要やプロフィールは、外部リンクが集まりやすいページなので、定期的に確認しておきたいところです。
フッターやメニューとの整合性を確認する
会社概要ページだけを直しても、フッターやメニューに古い情報が残っている場合があります。
特にフッターには、会社名、住所、問い合わせリンク、関連ページが表示されることがあります。
確認したいのは次のような項目です。
- フッターの会社名
- フッターの住所
- 問い合わせリンク
- プライバシーポリシーへのリンク
- 運営者情報へのリンク
- 関連サイトへのリンク
- SNSリンク
- コピーライト表記
会社概要ページとフッターの情報が食い違っていると、見た人が混乱することがあります。
古いホームページを見直すときは、個別ページだけでなく、共通部分の情報も確認しましょう。
個人事業から法人化した場合は特に注意
個人事業から法人化した場合や、屋号から法人名へ変わった場合は、会社概要の見直しが特に重要です。
古いホームページでは、個人名や旧屋号のまま情報が残っていることがあります。
確認したいのは、次の点です。
- 法人名
- 代表者名
- 設立日
- 所在地
- 事業内容
- 請求書や契約に関わる表記
- プライバシーポリシー
- 特定商取引法表記が必要な場合の内容
- フッターや問い合わせページの表記
法人化後も古い屋号や個人事業時代の情報が残っていると、問い合わせや契約時に確認が必要になることがあります。
過去の経歴として個人事業時代を残すことは問題ありません。
ただし、現在の運営主体が誰なのかは明確にしておきましょう。
運営者情報は別ページとして置くと安心
会社概要とは別に、運営者情報ページを置く方法もあります。
特に、別ドメインのサイトや情報発信サイトを運営している場合は、「誰が運営しているのか」を明確にすることが大切です。
運営者情報には、次のような内容を載せるとよいです。
- サイト名
- 運営会社
- 代表者
- 事業内容
- 公式サイト
- 問い合わせ先
- プライバシーポリシーへのリンク
情報発信サイトや相談サイトでは、運営者がわかるだけで安心感が変わります。
問い合わせフォームを外部サイトに置いている場合でも、運営者情報は用意しておくとよいでしょう。
よくある質問
会社概要ページはどのくらい詳しく書けばよいですか？
必要な情報が正確に載っていれば、長く書く必要はありません。会社名、代表者、所在地、事業内容、公式サイト、問い合わせ先など、信頼確認に必要な情報を整理して掲載することが大切です。
代表プロフィールは載せた方がいいですか？
専門サービスや小規模事業では、代表プロフィールが安心材料になることがあります。顔写真を必ず載せる必要はありませんが、どのような考え方で仕事をしているのか、どのような実績があるのかを伝えると相談しやすくなります。
古い実績や受賞歴は残してもいいですか？
残してよい場合があります。古い実績や受賞歴は、これまでの活動を示す信頼材料になります。ただし、現在の事業内容とつながるように整理し、必要に応じて説明を補うとわかりやすくなります。
まとめ
ホームページの会社概要やプロフィールは、問い合わせ前に信頼を確認するために見られることがあります。
所在地、連絡先、事業内容、代表プロフィール、実績、外部リンク、フッター情報などが古いままになっていないか確認しましょう。
会社概要やプロフィールは、派手に作る必要はありません。
ただし、現在の情報が正確で、今の事業内容と合っていることが大切です。
古いホームページを見直すときは、トップページやサービスページだけでなく、会社概要やプロフィールも確認しておくと安心です。
ホームページの会社概要・プロフィールの見直し、古い情報の整理、運営者情報ページの整備は、オフィスピコッツ株式会社でご相談いただけます。
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